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ダイワハウス賃貸新築の遮音性について(賃貸)

2012年01月24日 14時46分

ダイワハウス賃貸新築の遮音性について

ダイワハウスの賃貸の軽量鉄骨(新築)遮音性についての質問です。ダイワハウスの物件に住んでいる方いらしたら教えてください。
現在、RC造賃貸マンションですが騒音に悩まされています。
RC造の3階建ての2階部分(全12戸)1DKに住んでいますが、一階のお子さんの走る音やお父さんのドシドシ足音、ドアの開閉音などに悩まされています。まさか1階の音が2階に響くとは知りませんでしたし、初めの不動産の説明ではほとんどの世帯が一人住まいとのことでした(33平米)。
音がひどかったので、直接1階のご本人に確認してみると、離婚されて子供を週に数日預かるということで、子供の出す音は仕方ないから…というご様子でした。
3階の方は比較的静かで気にはならないのですが、お隣も同棲カップルで男性が帰宅されると足音がドスドス響いてきます。間取りも隣とは反転していますが、包丁で刻む音、キッチンの扉を開け閉めするドタンバタンという音は聞こえます。また、上下左右部屋の電気のスイッチをつけるバチっという音までばっちり聞こえてきます汗(なぜか??)もちろん上下左右の玄関の扉のバタンっ!という出入りの音が響いてきてそのたびに目が覚めてしまいます(ドアがゆっくり閉まらない)。不動産には、夜間早朝の足音やドアの開閉音などの注意チラシを2,3回配布してもらいましたがあまり効果はありませんでした。その断続的、不定期にドシンという音がするたびに心臓がドキっとして落ち着かないですし、不眠症にもなって眠れないのでさすがに引っ越しを検討しています。
先週、賃貸探し中にダイワハウスの新築で鉄骨造マンション1LDK(44平米)が見つかりました。3階建てのワンフロア2戸、全世帯で6戸という、建物中央に階段があって、水周り以外全て左右が反転している全室角部屋で、3階を申込しました。(隣との接地部分は風呂トイレのみ)
とりあえず家賃の1か月分手付として支払いをしましたが、調べてみるとダイワは軽量鉄骨とわかりました。木造とほとんど音の伝わり方が変わらないと聞きますので心配しています。(現在の状況から、下からの音や隣の音が響くのはわかっていますので・・・)
今以上に騒音が変わらないのであれば引っ越す意味がないので、どうしようか迷っています。
今のマンションは、足音の振動やドアの音以外はシャワー、トイレ、洗濯機の音、テレビ音や話し声がほとんど聞こえないので、ほかにRCを探すべきでしょうか?
新築だけに、どんな住民が住むのかわからない点がリスキーでもあります。こちらは単身ですが、周りに子連れのファミリーが当たる可能性もあり、一か八かの賭けのようです。
生活音、騒音問題は、住人のマナー、モラル、生活習慣による個人差に左右される難しい問題ですね。
私自身、音に敏感なので、現在のマンションは、RCで間取りも隣と反転している、単身者向けで家賃も高めのマンションを選んだつもりでした。
半年も経っていないうちに、騒音で引っ越し、また次でも騒音で悩まされるのも本末転倒になってしまいます。
ダイワハウスにお住まいの方、軽量鉄骨にお住まいの方、角部屋の方、住宅構造に詳しい方、どんなことでも気になる情報をお願いいたします。
13日土曜にダイワハウス内覧会(大家向け)へ行くので、その時に見学できますが、一部屋のみらしいです。(上下左右の音が響くかをききたいのに!)内覧時にどんなことに注意して行ったらいいでしょうか。おそらくメーカーはいいことしか伝えないと思いますので・・・
不動産を通じてダイワ管理会社にLL値を聞いてみたら、
D値は50だけどLはわからんと言われたらしいです。誰がそんなこと言ってるんだ!そんな細かい借主なのか?と揉めそうになったので不動産が適当に交わしてくれたらしいですが…

駐車場賃貸契約解約時、現場確認に立ち会え、と言われた

これまでの経緯は下記のとおりです。
http://okwave.jp/qa2812599.html
結果、不動産業者は保証金を返還する、と一転しました。
しかし、今度は退去に伴い、現場に損傷や不具合がないかを確認するので立ち会うよう要求してきました。
これはまるで賃貸住宅の退去時に保証金の返還額を決めるために、点検されるようなもののように思えます。
で、再び消費者センターへ何故立ち会う必要があるのか、相談したところ、立ち会う義務は無い、と言われ、何故立ち会う必要があるのかを再度不動産業者に確認し、消費者センターがそう言っていた、と伝えるように指示を受けました。
指示通り、再度不動産業者に確認をしたら、まず「何でそんなところに電話したのか!」と切れられ、「現場に私物が残されていたら勝手に処分できないし、それにこれは義務だから」と言われました。
当初保証金は返還できない、と言われたときには立会い要求などなく、契約書と駐車場の鍵を返してくれ、としか言わなかったのに、保証金を返す、ということに話が変わったとたんに立会いが義務になるって話が支離滅裂ではないですか?
再再度、消費者センターにそのことを伝えると、センターが不動産業者へ直接電話をしました。
その結果、保証金については全額返還するとのことだが、立会いは義務でこれは方針を変えることは出来ないが、立会いの結果によって返還額が変わったり、返還されなくなることはない、と。
消費者センターは現場立会など義務では無いので(契約書にそのような条項はない)保証金だけを早急に返還するように業者に説得しましたが、業者に押し切られてしまい、説得できませんでした。消費者センターは「力不足でした」と・・・。
仕方が無いので立ち会って、鍵だけ返して(契約書返還については当方で返却する意思がないことを断固として宣言し、断念させました)下さい、保証金は全額返還する用意はしてあるとのことなので、と言われました。
どうもまだ腑に落ちません。立会いは何か言いがかりをつけて保証金を返還しない腹づもりがまだあるような気がしてなりません。
全額返還されればそれに越したことはありませんが、もしまだ話がこじれてしまった場合、どうすればいいでしょうか?
保証金は2万円程度なので、小額訴訟など法的手段を使うのも何だかな、と思いますし(訴訟費用等も込みで返還してもらえるならどんな手段でも使いますが)、消費者センターも業者を説得し切れなかったようですし・・・。
ちなみに当方は大阪市内です。
よろしくお願い致します。

賃貸住宅の法定点検の義務は?

都内に賃貸住宅の新築を計画しているのですが、
管理は全て地元の不動産会社に依頼する予定です。

そこで疑問なのですが、建物所有者として行うべき
「法定」若しくは「任意でも法定に近い」建物及び設備の点検義務はあるのでしょうか?

詳細は・・・鉄骨造、6世帯、2F建て、エレベータ無し、水道直結、延床180m2です。
ご回答お待ちしております。

賃貸住宅の『CATV有り』って?

今月中にも引越し予定でマンション・アパートを色々探しているのですが、スポーツや映画などを見たいのでケーブルテレビが見れる環境の家を探しています。
そこで『CATV有り』物件とは無しの場合と何が違うのでしょうか?
具体的に知りたいことを書くと『有り』が示していることが
サービス提供地域に物件があって自分で契約すれば見ることができるのか、
チューナーが備え付けてあるのか、
マンション単位で既に加入してあり月額料がかからないで使える状態になっているのか、
(ケーブルテレビ自体に工事が必要かなど知らないんですが)必要な工事があってそれが済んでいるのか、
上のどれのこと(それ以外に示しているものがあれば何かを)知りたいです。
また逆に対応地域内でも『有り』以外の物件では見ることができないのかも知りたいです。

賃貸不動産営業について

こんにちは。
25歳、女です。

不動産の仕事に興味を持ち、転職を考えています。
不動産と言いましても、様々な職務があるとは思うのですが、賃貸営業を希望しています。

全くの未経験で、営業自体も未経験です。
(因みに、宅建などの資格もありません)
残業や休み返上などでとても大変な職業というのはよくお聞きしますので承知しております。

仕事内容をお聞きしたいのですが、
自分が想像する職務内容は
・持物件を把握する
・広告作成
・来店されたお客様の物件条件を聞く
・条件に合う物件を紹介する
・車などで案内する
・契約
・掃除、PC入力、その他簡単な雑務
です。

このような職務がメインの仕事をしたいのですが
どんな会社のどんな職務求人に応募したらいいのかわからず困っています。

・賃貸で有名な企業のフランチャイズ加盟店などの方が良いのか、
町の小さな不動産(売買などもしている会社)の賃貸営業募集の方が良いのか、
・未経験なのでどちらの方が安心して職務を覚えていきやすいのか。
・有名賃貸の企業だと残業時間がとてつもなく多く、休み返上当たり前と聞きますが、
その企業のFC加盟店でも同じような感じなのでしょうか?
会社によって全く違うとは思いますが、
体験でも、わずかな情報でも良いので
みなさんのご意見を聞かせていただけたらと思います。
素人質問で申し訳ありませんが、よろしくお願い致します。

お気に入りサイト

http://www.mimi-corp.co.jp/bukken/detail.html?id=1140

フォレシティ富ヶ谷。仲介手数料無料。フリーレント。ミミコーポレーション。

Wikipediaの関連項目

薬事法

薬事法(やくじほう、昭和35年8月10日法律145号、英訳名 Pharmaceutical Affairs Act)は、日本における医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器に関する運用などを定めた法律である。
第1条(目的)

この法律は、医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の品質、有効性及び安全性の確保のために必要な規制を行うとともに、医療上特にその必要性が高い医療品及び医療機器の研究開発の促進のために必要な措置を講ずることにより、保健衛生の向上を図ることを目的とする。

この制度趣旨に基づき、行政の承認や確認、許可、監督等のもとでなければ、医薬品や医薬部外品、化粧品、医療機器の製造や輸入、調剤で営業してはならないよう定めている。しかし、新薬などの承認について時間がかかるため、とりわけ、がん治療などにおいて治療の妨げになるなど、今後の法制審議の対象とされている。
また、医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の広告について一定の制限を加えているため、表現の自由との拮抗がある。

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